2022年は、中小企業がコロナ禍から立ち直るための年になることが期待されるが、多くの経営者は「コロナ融資」の返済や、事業の見直しなど、さまざまな不安を抱えている。このような情勢のなか、経営計画の必要性を強く感じる経営者が増えており、その作成から達成までを支援するMAS監査サービスのニーズも高まっている。本稿では、IG会計グループ（長崎県長崎市）代表の岩永經世氏をはじめ、未来会計・MAS監査に積極的に取り組んでいる会計事務所や企業のトップ5名をお招きし、会計事務所におけるMAS監査の事業化成功のポイントなどについて語っていただいた。（撮影 市川法子）