医療経済フォーラム・ジャパンは、10月17日にホテルイースト21東京（東京都江東区）で、第二十二回公開シンポジウムを開催した。共催は、メディカル・マネジメント・プランニング・グループ（以下、「ＭＭＰＧ」）、株式会社川原経営総合センター。会場開催と並行し、Zoomによるオンライン配信も行われた。
医療経済フォーラム・ジャパンは、斯界の第一人者の賛同を得て、ＭＭＰＧと川原経営総合センターの支援のもと、２００１年4月の創設以来、毎回著名な講師を招き、すでに１１８回の定例研修会を開催している。
通常は会員限定で運営されているが、今回は公開シンポジウムとして位置づけ、医療業界をはじめとする医療関連業界からも多数の参加があった。
今回のテーマは、「災害時の医療のあり方」。令和6年の能登半島地震で大きな被害を受けながらも、「災害でも医療を止めない！」を合言葉に、能登地方の地域医療を支える恵寿総合病院（石川県七尾市）の神野正博理事長による基調講演が行われた。
シンポジウムでは、基調講演を行った神野氏のほか、厚生労働省医政局地域医療計画課長の中田勝己氏、公益社団法人日本医師会副会長の茂松茂人氏、公益社団法人石川県看護協会会長の小藤幹恵氏、一般社団法人日本災害医学会代表理事の本間正人氏、社会福祉法人恩賜財団済生会熊本病院院長の中尾浩一氏ら斯界の有識者がシンポジストとして登壇し、学習院大学長で医療経済フォーラム・ジャパン会員の遠藤久夫氏が座長を務めた。
災害時には、水・電気・建物・道路・通信といった重要な生活インフラが大きな被害を受け、医療機関でも人的・物的な被害が生じたことで、お年寄りや障がい者など支援を必要とする人が特に厳しい状況に置かれる。少子高齢化が急速に進むわが国において、災害に遭った人々の生活を支える医療体制と、医療機関の事業継続計画（ＢＣＰ）をどのように構築すべきかについて、活発な情報交流と提言が行われた。
